【不妊定義】もしかして？専門家が教える基準と知っておくべきこと｜和歌山県和歌山市 不妊鍼灸専門の矢野鍼灸整骨院

【不妊定義】もしかして？専門家が教える基準と知っておくべきこと

妊活を始めたものの、なかなか妊娠しないと「もしかして不妊？」と不安になることがあります。実は不妊には明確な定義があり、2015年に日本産科婦人科学会は従来の2年間から1年間に基準を短縮しました。この記事では、WHO（世界保健機関）と日本の医学会による不妊の正式な定義、年齢による受診タイミングの違い、不妊の種類と原因について専門的な観点から詳しく解説します。正しい知識を身につけることで、適切な時期に治療を開始し、妊娠への道筋を明確にできるでしょう。

1. 不妊の定義とは何か

不妊の定義は、医学的に明確な基準が設けられており、国際的な機関や各国の専門団体によって定められています。現在広く用いられている不妊の定義を正しく理解することで、適切なタイミングで行動を起こすことができます。

1.1 WHO（世界保健機関）による不妊の定義

世界保健機関（WHO）では、不妊を「避妊をせずに定期的な性生活を送っているにもかかわらず、12ヶ月以上妊娠に至らない状態」と定義しています。この定義は世界的な標準となっており、多くの国で採用されています。

WHOの定義では、以下の条件が含まれています：

項目	条件
期間	12ヶ月以上
性生活	定期的な関係
避妊	避妊手段を使用していない
結果	妊娠に至らない

1.2 日本産科婦人科学会による不妊の定義

日本産科婦人科学会では、「妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交を続けているにもかかわらず、一定期間妊娠しないもの」を不妊と定義しています。2015年に従来の2年間から1年間に変更され、国際基準と統一されました。

日本の定義における特徴的な点は、以下のとおりです：

• 妊娠を望んでいることが前提条件
• 健康な男女であることが想定されている
• 一定期間は原則として1年間
• 女性の年齢などを考慮した個別判断も含まれる

1.3 不妊の定義が変わった背景と理由

日本における不妊の定義変更には、複数の重要な背景があります。最も大きな理由は、晩婚化による妊娠年齢の上昇と、それに伴う妊娠率の低下です。

定義変更の主な理由：

理由	詳細
社会情勢の変化	晩婚化により治療開始の早期化が必要
国際基準との統一	WHO基準に合わせることで世界標準へ
医学的根拠	12ヶ月で約85%のカップルが妊娠する統計
治療効果の向上	早期介入により治療成績の改善が期待

この変更により、より多くのカップルが適切なタイミングで専門的なサポートを受けられるようになり、妊娠の可能性を高めることが期待されています。また、年齢による妊娠率の違いも考慮され、35歳以上の女性については6ヶ月程度での相談も推奨されています。

2. 不妊の基準となる期間について

不妊の診断において、妊活を行う期間の基準は非常に重要な要素となります。現在の医学的基準では、避妊を行わずに定期的な性交渉を継続しても妊娠に至らない期間によって不妊の判定が行われています。

2.1 1年間の妊活期間が基準となる理由

現在の不妊の定義では、1年間という期間が世界的な標準として採用されています。この期間設定には医学的な根拠があります。

健康な夫婦が避妊を行わずに性交渉を継続した場合、約80〜90%のカップルが1年以内に妊娠することが統計的に明らかになっています。月経周期が正常な場合、1周期あたりの妊娠率は約20〜25%程度とされており、12周期（1年間）継続することで大多数のカップルが自然妊娠に至ると考えられています。

期間	累積妊娠率
3か月	約50%
6か月	約70%
12か月	約85%
24か月	約93%

2.2 年齢による基準の違い

不妊の期間基準は年齢によって調整されることがあります。特に35歳以上の女性の場合は6か月間の妊活期間で早期の受診が推奨されています。

女性の年齢が上昇するにつれて妊娠率は低下し、流産率は上昇する傾向があります。35歳を境に妊娠率の低下が顕著になることから、より早期の検査と治療開始が重要とされています。40歳以上の場合は、さらに早期の受診が望ましいとされています。

男性の年齢についても精子の質に影響を与える可能性があり、40歳以上では精子の運動率や形態に変化が生じることが報告されています。

2.3 以前の2年間から1年間への変更理由

かつて不妊の定義では2年間という期間が基準として使用されていました。しかし、2015年に世界保健機関（WHO）が定義を改定し、1年間に短縮されました。

この変更の背景には、晩婚化に伴う妊娠年齢の上昇があります。女性の社会進出や結婚年齢の上昇により、妊活を開始する年齢が高くなる傾向があり、2年間という期間を待つことで治療開始が遅れ、妊娠の可能性がさらに低下するリスクが指摘されました。

また、不妊治療技術の進歩により、早期診断と早期治療の重要性が認識されるようになったことも変更の要因となっています。1年間という期間設定により、より多くのカップルが適切なタイミングで専門的な検査や治療を受けられるようになりました。

3. 不妊症の種類と分類

不妊症は医学的にいくつかの基準で分類されており、それぞれの特徴を理解することで適切な対処法を見つけやすくなります。ここでは主要な分類方法について詳しく解説します。

3.1 原発性不妊と続発性不妊の違い

不妊症は妊娠歴の有無によって2つのタイプに分けられます。この分類は治療方針を決める上で重要な指標となります。

分類	定義	特徴
原発性不妊	一度も妊娠したことがない状態での不妊	初回妊娠を目指している段階での不妊状態
続発性不妊	過去に妊娠・出産経験があるが、その後妊娠しない状態	以前は妊娠可能だったが現在は困難な状態

続発性不妊は一度妊娠できた経験があることから、原発性不妊とは異なる原因が関与している可能性があります。年齢の変化、ホルモンバランスの変化、過去の出産による身体的変化などが影響することがあります。

3.2 男性不妊と女性不妊の分類

不妊の原因は男女どちらにも存在する可能性があり、WHO（世界保健機関）の調査によると、不妊の原因は以下のような割合で分布しています。

原因の分類	割合	主な特徴
女性のみに原因	約41%	排卵障害、卵管障害、子宮因子など
男性のみに原因	約24%	精子の数・運動率・形態の問題など
男女両方に原因	約24%	複数の要因が重複している状態
原因不明	約11%	検査で明確な原因が特定できない状態

男性不妊は全体の約半数を占めており、女性だけの問題ではないことが明確になっています。そのため、不妊の検査や治療では男女両方が対象となることが一般的です。

3.3 原因不明不妊について

原因不明不妊とは、一般的な不妊検査を行っても明確な原因が特定できない状態を指します。この状態は決して珍しいものではなく、不妊カップルの約10-15%が該当します。

原因不明不妊の特徴として以下のような点が挙げられます：

• 女性の排卵機能に問題がない
• 卵管の通過性に問題がない
• 子宮内膜の状態が正常
• 男性の精液検査結果が正常範囲内
• ホルモン値に異常がない

原因不明不妊であっても妊娠の可能性は十分にあり、適切なタイミング指導や治療により妊娠に至るケースも多く報告されています。現在の検査技術では検出できない微細な問題や、複数の軽微な要因が重なっている可能性も考えられます。

また、原因不明不妊の場合、年齢や不妊期間の長さによって治療方針が決められることが多く、自然妊娠の可能性を考慮しながら段階的な治療アプローチが取られることが一般的です。

4. 不妊の原因となる主な要因

不妊の原因は複雑で多岐にわたりますが、女性側と男性側の要因がそれぞれ約40％ずつ、両方の要因が約10％、原因不明が約10％とされています。適切な治療法を選択するためには、まず原因を特定することが重要です。

4.1 女性側の不妊原因

女性の不妊原因は主に排卵、卵管、子宮に関連する問題に分類されます。これらの要因は単独で起こることもあれば、複数が組み合わさって不妊の原因となることもあります。

原因分類	全体に占める割合	主な症状・特徴
排卵障害	約25％	月経不順、無月経
卵管障害	約30％	卵管の閉塞や癒着
子宮因子	約15％	子宮筋腫、子宮内膜症など
その他	約30％	頸管因子、免疫因子など

4.1.1 排卵障害

排卵障害は女性不妊の中でも最も頻度の高い原因の一つです。正常な排卵が起こらない、または排卵が不規則に起こる状態を指します。

排卵障害の主な原因には以下があります：

• 多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）
• 高プロラクチン血症
• 甲状腺機能異常
• 視床下部性無月経
• 早発卵巣不全

排卵障害の特徴的な症状として、月経周期が35日以上と長い、または月経が来ない無月経の状態が挙げられます。基礎体温を測定すると、排卵後に見られる高温期がないか、不明瞭な二相性を示すことが多くあります。

4.1.2 卵管障害

卵管障害は卵管の閉塞や癒着により、卵子と精子の出会いや受精卵の子宮への移動が妨げられる状態です。卵管は妊娠において重要な役割を果たすため、この障害は不妊の大きな要因となります。

卵管障害の主な原因：

• クラミジア感染症などの性感染症
• 子宮内膜症による癒着
• 虫垂炎や腹膜炎の既往
• 骨盤内手術の既往
• 子宮外妊娠の既往

卵管障害は自覚症状がないことが多く、不妊検査で初めて発見されるケースが大半です。卵管造影検査や腹腔鏡検査により診断が確定されます。

4.1.3 子宮因子

子宮因子による不妊は、子宮の形態異常や病変により受精卵の着床が阻害される状態を指します。子宮は受精卵が着床し、胎児が成長する場所であるため、その環境が整っていないと妊娠の継続が困難になります。

主な子宮因子：

• 子宮筋腫（特に粘膜下筋腫）
• 子宮内膜ポリープ
• 子宮奇形（中隔子宮、双角子宮など）
• 子宮腺筋症
• 子宮内膜の癒着（アッシャーマン症候群）

これらの状態は月経過多や月経痛の原因となることもありますが、無症状の場合も多く、不妊検査の過程で発見されることが一般的です。

4.2 男性側の不妊原因

男性不妊は不妊カップルの約40％に関与しており、主に精子の数、運動率、形態に関する問題が原因となります。精液検査により精子の状態を詳しく調べることで、男性不妊の原因を特定できます。

4.2.1 精子の数や運動率の問題

精子の数や運動率の異常は男性不妊の最も一般的な原因です。WHOの基準では、精子濃度1500万個/ml以上、総精子数3900万個以上、前進運動率32％以上が正常とされています。

精子の数や運動率に影響を与える要因：

• 精索静脈瘤
• 停留精巣の既往
• 染色体異常
• ホルモン異常
• 感染症
• 薬剤の副作用
• 生活習慣（喫煙、アルコール、肥満）

精子の産生には約74日間を要するため、生活習慣の改善や治療の効果が現れるまでには2～3か月程度の期間が必要です。

4.2.2 精子の形態異常

精子の形態異常は正常な形をした精子の割合が基準値を下回る状態で、受精能力の低下につながります。WHOの基準では正常形態精子率4％以上が正常とされています。

形態異常の主な種類：

• 頭部の異常（大きすぎる、小さすぎる、複数の頭部）
• 中片部の異常（太すぎる、曲がっている）
• 尾部の異常（短い、曲がっている、複数の尾部）

精子の形態異常は遺伝的要因や環境要因、年齢などが影響することが知られています。形態異常が重度の場合、自然妊娠が困難になることがあり、顕微授精などの高度な治療が必要となる場合があります。

5. 不妊かもしれないと感じたときのチェックポイント

妊娠を希望している女性にとって、不妊の可能性を判断するためのセルフチェックは重要な第一歩です。以下のポイントを確認することで、専門的な検査が必要かどうかの目安を知ることができます。

5.1 妊活を始めてからの期間

不妊の定義における最も基本的な指標は、避妊をせずに定期的な性交渉を行っている期間です。現在の医学的基準では、1年間が重要な節目となります。

期間	状況	対応の目安
6ヶ月未満	妊活開始期	継続観察
6ヶ月〜1年	経過観察期	基礎体温測定開始
1年以上	不妊の可能性	専門検査の検討

ただし、この期間は年齢や既往歴によって調整が必要な場合があります。35歳以上の女性の場合は、6ヶ月間での判断が推奨されることもあります。

5.2 基礎体温の変化

基礎体温の測定と記録は、排卵の有無や月経周期の規則性を把握する重要な指標となります。正常な基礎体温のパターンを理解することで、不妊の可能性を早期に発見できます。

正常な基礎体温の特徴：

• 低温期と高温期の二相性を示す
• 高温期が12〜14日間継続する
• 低温期から高温期への移行が明確
• 高温期の体温が低温期より0.3〜0.5度高い

以下のような基礎体温パターンが見られる場合は、注意が必要です：

• 高温期が短い（10日未満）
• 高温期と低温期の差が小さい（0.3度未満）
• 体温が一相性で変化が少ない
• 不規則な体温変化が続く

5.3 月経周期の規則性

月経周期の規則性は排卵機能の重要な指標であり、不妊の可能性を判断する上で欠かせない要素です。正常な月経周期は25〜38日の範囲内で、周期の変動が6日以内とされています。

月経周期の状態	日数	排卵の可能性
正常周期	25〜38日	高い
頻発月経	24日以下	低下の可能性
希発月経	39日以上	不規則または無排卵
無月経	3ヶ月以上なし	無排卵の可能性が高い

月経量や月経期間の変化も重要な観察ポイントです。極端に少ない月経量や、8日以上続く過長月経なども、排卵障害や子宮内膜の問題を示唆する可能性があります。

5.4 年齢による妊娠率の変化

女性の年齢は妊娠率に大きく影響し、年齢が上がるにつれて自然妊娠の確率は低下します。この生物学的事実を理解することで、適切なタイミングでの対応が可能になります。

年齢	1周期あたりの妊娠率	1年以内の妊娠率
20〜24歳	約25%	約95%
25〜29歳	約20%	約90%
30〜34歳	約15%	約85%
35〜39歳	約10%	約70%
40歳以上	約5%	約50%

35歳を境に妊娠率の低下が顕著になるため、この年齢以降は早期の検査や相談が推奨されます。また、40歳以降では流産率も上昇するため、より慎重な管理が必要となります。

これらのチェックポイントを総合的に評価することで、不妊の可能性を早期に発見し、適切な対応を取ることができます。複数の項目に該当する場合や、不安を感じる場合は、専門的な検査を受けることを検討しましょう。

6. 不妊治療を始めるタイミング

不妊治療を始める適切なタイミングを知ることは、妊娠への近道となります。年齢や個人の状況によって受診の目安は異なりますが、早期の相談が妊娠率向上につながることが医学的に証明されています。

6.1 一般的な受診の目安

不妊の定義に基づくと、避妊をせずに1年間妊娠しない場合が受診の目安となります。この期間は、健康な夫婦が自然妊娠する確率を考慮して設定されており、多くの専門機関で採用されている基準です。

期間	自然妊娠率	推奨される行動
3ヶ月	約50%	継続的な妊活
6ヶ月	約75%	基礎体温の記録開始
12ヶ月	約85%	専門機関への相談

ただし、月経周期に明らかな異常がある場合や、過去に子宮内膜症、多嚢胞性卵巣症候群などの疾患が指摘されている場合は、1年を待たずに早期の相談が推奨されます。

6.2 35歳以上の場合の早期受診の重要性

35歳以上の女性では、妊活開始から6ヶ月で受診することが国際的に推奨されています。これは年齢とともに卵子の質が低下し、自然妊娠率が急激に減少するためです。

40歳以上の場合は、さらに早期の対応が必要となり、妊活開始と同時に専門機関への相談が適切とされています。年齢による妊娠率の変化を理解し、限られた時間を有効活用することが重要です。

年齢	推奨受診時期	理由
35歳未満	12ヶ月後	自然妊娠の可能性が高い
35歳以上	6ヶ月後	妊娠率の低下が始まる
40歳以上	即座に	急激な妊娠率の低下

6.3 不妊治療の流れと検査項目

不妊治療は段階的に進められ、まず基本的な検査から開始されます。初回の受診では、詳細な問診と基本的な身体検査が行われ、今後の検査計画が立てられます。

女性に対する主な検査項目には、ホルモン検査、卵管造影検査、超音波検査などがあります。男性に対しては精液検査が基本となり、これらの結果を総合的に判断して治療方針が決定されます。

検査結果に応じて、タイミング法、人工授精、体外受精といった治療法が段階的に検討されます。個人の状況に応じたオーダーメイドの治療計画が作成され、定期的な評価と見直しが行われながら治療が進められます。

治療開始時期を適切に判断することで、身体的・精神的・経済的負担を最小限に抑えながら、効果的な治療を受けることが可能になります。

7. 不妊定義に関するよくある誤解

不妊の定義について正しく理解していないことで、妊活中のカップルが不適切な判断をしてしまうケースが多く見られます。ここでは、特に多い3つの誤解について詳しく解説します。

7.1 避妊をやめればすぐに妊娠できるという誤解

最も多い誤解の一つが、避妊をやめればすぐに妊娠できるという考えです。実際には、健康な20代のカップルでも、1回の月経周期での妊娠率は約20〜25％程度です。

期間	妊娠率（健康な20代カップル）
3ヶ月以内	約50％
6ヶ月以内	約75％
1年以内	約85％

つまり、健康なカップルでも約15％は1年以内に妊娠しないことが自然な状態です。この事実を知らずに、数ヶ月妊娠しないだけで過度に心配する必要はありません。

7.2 年齢は関係ないという誤解

不妊の定義を理解する上で重要なのが、年齢が妊娠率に大きく影響するという事実です。「まだ若いから大丈夫」「40代でも自然妊娠している人がいるから」といった楽観的な考えは危険です。

年齢	1年以内の妊娠率	不妊治療開始の推奨期間
20代	約85％	1年間の妊活後
30代前半	約75％	1年間の妊活後
35歳以上	約50％	6ヶ月間の妊活後

特に女性の場合、35歳を境に卵子の質と数が急激に低下するため、不妊の定義における期間基準も短くなります。年齢による生物学的な変化を理解し、適切なタイミングで行動することが重要です。

7.3 ストレスが原因という誤解

「ストレスを減らせば妊娠できる」「リラックスすれば自然に妊娠する」という考えも大きな誤解の一つです。確かにストレスは妊娠に影響を与える要因の一つですが、ストレス解消だけで不妊が解決するわけではありません。

不妊の原因は医学的に分類されており、排卵障害、卵管障害、精子の問題など、具体的な身体的要因が存在することがほとんどです。ストレス管理は妊活において大切ですが、それだけに頼らず、適切な検査と治療を受けることが必要です。

また、「不妊治療をやめたら妊娠した」という話を聞いて、治療自体がストレスになっているから妊娠しないと考える人もいますが、これは統計的に説明できる現象であり、治療を中断することが妊娠率を高めるという科学的根拠はありません。

これらの誤解を正しく理解することで、不妊の定義に基づいた適切な判断と行動ができるようになります。正確な知識を持って妊活に取り組むことが、最良の結果につながります。

8. まとめ

不妊の定義は、WHO（世界保健機関）と日本産科婦人科学会により「避妊をしないで通常の夫婦生活を送っても1年以上妊娠に至らない状態」とされています。以前の2年間から1年間に短縮されたのは、女性の社会進出による晩婚化と、早期治療開始による妊娠率向上が理由です。35歳以上の場合は6か月程度での受診が推奨されており、年齢と妊娠率には密接な関係があることを理解しておくことが重要です。

和歌山の不妊治療・妊活専門鍼灸院矢野鍼灸整骨院では不妊治療専門の鍼灸で

・自律神経を整えてお体をストレスに強くする

・お腹の血の巡りを良くする

・子宮や卵巣の働きを整える

などの効果で卵子の質と子宮の環境を整えて４か月で妊娠できる体質に変えていきます。

矢野鍼灸整骨院の鍼灸は、てい鍼という痛みゼロの鍼と、熱さの調節できるお灸で初めての方でも安心して受けていただけます。

不妊治療・妊活でお悩みの方は、ぜひ一度ご相談ください。

 

【この記事を書いた人】

矢野泰宏（やの やすひろ）

鍼灸師／不妊鍼灸専門家

和歌山・矢野鍼灸整骨院院長

妊活に悩む女性のための鍼灸を提供。東洋医学的アプローチで妊娠を目指すサポートを行っています。

ご予約・ご相談は↓のバナーをタップして、LINE、メール、お電話でご連絡ください。

参考サイト

公益社団法人　日本産科婦人科学会　不妊症