その常識、間違いかも？「不妊症について正しいのはどれか」知っておきたい5つの真実と誤解

不妊治療で疑問に思う女性

「不妊症について正しいのはどれか」という疑問に対し、あなたは自信を持って答えられるでしょうか。ネット上には古い情報や誤った思い込みが溢れており、妊娠を望むカップルや、正確な知識を求める方々を悩ませています。不妊症とは、避妊をせずに性交渉を行っているにもかかわらず、一定期間（一般的には1年）妊娠に至らない状態を指しますが、その原因や治療の実態は年々変化しています。

この記事では、日本産科婦人科学会の定義やWHO（世界保健機関）の統計データに基づき、多くの人が陥りがちな「5つの誤解」と「正しい医学的真実」を徹底解説します。男性不妊の割合が約半数を占める事実や、月経があっても排卵していないケース、2022年4月から拡大された公的医療保険の適用範囲など、最新の情報を網羅しました。

結論から言えば、不妊症について正しい理解を持つためには、「女性だけの問題ではないこと」「年齢による妊孕性（妊娠しやすさ）の低下は男女共にあること」、そして「早期の受診と適切な治療選択が鍵であること」を知る必要があります。この記事を読み終える頃には、曖昧だった知識が整理され、ご自身やパートナーのためにとるべき具体的なアクションが明確になるでしょう。

1. 不妊症について正しいのはどれかを知るための基礎知識

インターネット上には妊娠や出産に関する情報が溢れており、どれが真実なのか判断に迷うことも少なくありません。「不妊症について正しいのはどれか」という問いに対する答えを見つけるためには、まず公的機関が定めている医学的な定義と、検査や相談に向かうべき適切なタイミングを正しく理解することが重要です。ここでは、曖昧になりがちな基礎的な基準について解説します。

1.1 日本産科婦人科学会による不妊症の定義

不妊症とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性生活を送っているにもかかわらず、一定期間妊娠しない状態を指します。日本産科婦人科学会では、この「一定期間」について明確な基準を設けています。

かつては2年という期間が目安とされていましたが、晩婚化による妊娠年齢の上昇や治療開始の遅れを防ぐ観点から、現在はその期間が短縮されています。具体的には、避妊をせずに通常の性交を継続的に行っているにもかかわらず、1年経過しても妊娠に至らない場合を不妊症と定義しています。

この定義において重要な要素を整理すると以下のようになります。

要素	内容
対象	妊娠を望む生殖年齢の男女
条件	避妊をせず、定期的な性交を行っていること
期間	1年以上妊娠が成立しない場合
例外	女性の年齢が高い場合や明らかな原因がある場合は期間を問わない

この「1年」という期間はあくまで一般的な目安であり、すべての人に一律に適用して様子を見るべき期間ではありません。個々の状況に応じて、より早期の対応が必要となるケースも多々あります。

1.2 妊娠を望んでから受診するまでの適切な期間

定義上は「1年」とされていますが、実際に医療機関へ相談に行くべきタイミングは、年齢や身体の状態によって異なります。特に女性の妊孕性（妊娠する力）は年齢とともに低下する傾向にあるため、時間を無駄にしないための判断が求められます。

一般的に推奨されている受診の目安は、年齢によって大きく2つに分けられます。35歳未満であれば1年程度の期間を目安に自然な妊娠を待つことも選択肢の一つですが、35歳以上の場合は半年経過しても妊娠しない時点で検査や治療を検討すべきとされています。

また、年齢にかかわらず、月経不順や過去の病気など、妊娠を妨げる要因が疑われる場合は、期間を待たずに早めに専門機関を訪れることが推奨されます。状況別の適切な受診タイミングを以下の表にまとめました。

状況・年齢	医療機関への相談・受診の目安
35歳未満で特に不調がない場合	自己流のタイミング法などで1年経過した後
35歳以上の場合	6ヶ月経過しても妊娠しない場合
40歳以上の場合	妊娠を望んだ時点ですぐに検査を受けることが望ましい
月経不順や強い月経痛がある場合	年齢や期間に関わらず、できるだけ早期に
子宮内膜症や骨盤腹膜炎などの既往がある場合	期間を待たずに直ちに相談へ

「不妊症について正しいのはどれか」を考える際、最も重要なのは「1年待たなければならない」と誤解しないことです。自分たちの年齢や健康状態に合わせて、柔軟に行動を起こすことが、将来的な結果に大きく影響します。

2. 誤解1 不妊の原因はすべて女性側にある

不妊治療の疑問でもやもやする女性

「子供ができないのは女性のせい」というのは、かつての古い固定観念であり、現代の医学的知見においては大きな間違いです。不妊症について正しい知識を持つ上で、最も重要なポイントの一つがここにあります。妊娠は男女双方の生殖機能が正常に働いて初めて成立するものであり、不妊の原因は女性だけでなく男性側にも同じくらいの割合で存在するという事実を正しく認識する必要があります。

2.1 男性不妊の割合と主な原因

一般的に不妊の原因というと、排卵や卵管の問題など女性特有の機能をイメージしがちですが、実際には男性側に原因があるケースも決して珍しくありません。男性不妊の主な原因としては、精子を作る機能に問題がある「造精機能障害」が最も多く、次いで精子の通り道が詰まっている「精路通過障害」などが挙げられます。

また、勃起障害（ED）や膣内射精障害といった「性機能障害」も不妊の要因となります。これらは本人の自覚症状がない場合や、外見からは判断できない場合も多いため、専門的な検査を行わない限り原因を特定することは難しいのが現状です。男性も自分事として捉え、早期に検査を受けることが推奨されます。

2.2 WHOが発表している不妊原因の統計データ

世界保健機関（WHO）が実施した不妊症の原因調査（1996年発表）によると、不妊原因の所在は男女ほぼ半々であることが明らかになっています。このデータは不妊治療における世界的な指標として広く知られています。具体的な内訳を整理すると以下のようになります。

原因の所在	割合	詳細
女性のみ	41%	排卵障害や卵管因子などが女性側だけにある場合
男性のみ	24%	造精機能障害などが男性側だけにある場合
男女とも	24%	男女双方に何らかの原因が見つかった場合
原因不明	11%	検査をしても明らかな原因が特定できない場合

この統計において注目すべきは、「男性のみ」に原因があるケース（24%）と、「男女とも」に原因があるケース（24%）を合わせると、全体の約48%にあたる約半数のケースで男性側に原因が関与しているという点です。

「不妊症について正しいのはどれか」という問いに対しては、「原因は男女双方にある可能性が高い」と理解するのが正解です。したがって、不妊症の検査や治療を検討する際は、女性だけが医療機関を訪れるのではなく、パートナーと二人三脚で原因を探り解決策を模索することが不可欠であると言えます。

3. 誤解2 生理が毎月来ていれば排卵している

チェックの票を持つ不妊専門医

「毎月決まった時期に生理がきているから、自分は妊娠できる体質だ」と安心している方は少なくありません。しかし、不妊症について正しい知識を持つ上で、この認識は改める必要があります。実は、生理のような出血があったとしても、その周期で必ずしも排卵が起きているとは限らないのです。

3.1 月経があっても排卵していない無排卵月経

医学的には、排卵を伴わない子宮からの出血を「無排卵月経（無排卵周期症）」と呼びます。通常、女性の体は排卵に向けて卵胞ホルモン（エストロゲン）が分泌され、子宮内膜が厚くなります。その後、排卵が起こり、妊娠しなかった場合に不要になった内膜が剥がれ落ちるのが通常の月経です。

ところが、ホルモンバランスの乱れや多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）、過度なストレスや急激な体重変動などが原因で、卵胞が十分に育たず排卵しないことがあります。この場合でも、厚くなった子宮内膜が維持できなくなって剥がれ落ちたり、ホルモン量が低下することで出血が起こったりします。これを通常の生理と見分けることは、外見上の出血だけでは非常に困難です。

無排卵月経の特徴として、出血量が極端に少なかったり、出血期間が2〜3日で終わってしまったりすることが挙げられます。逆に、だらだらと長期間出血が続くケースもあります。しかし、中には通常の生理とほとんど変わらない出血量や周期で訪れる場合もあるため、毎月の出血があるという事実だけで排卵の有無を断定することは危険です。

3.2 基礎体温表から読み取れる排卵の有無

自分が排卵しているかどうかをセルフチェックするための最も有効な手段が、基礎体温の記録です。排卵後に分泌される黄体ホルモン（プロゲステロン）には体温を上昇させる働きがあるため、正常に排卵が行われている場合は、基礎体温が「低温期」と「高温期」の二相に分かれます。

一方で排卵がない場合は黄体ホルモンが分泌されないため、体温が上がらず、生理周期を通じて低温期が続きます。以下の表は、排卵がある正常な月経周期と、無排卵月経の特徴を整理したものです。

比較項目	排卵がある正常な月経	無排卵月経の疑い
基礎体温の波形	低温期と高温期がはっきりと分かれる（二相性）	全体を通して低温期が続き、メリハリがない（一相性）
月経周期	25日〜38日の間で一定のリズムがある	極端に短い（24日以下）または長い（39日以上）、あるいは不規則
経血の量と期間	3日〜7日程度続き、適度な出血量がある	極端に少ない、または10日以上だらだら続くなど不安定
月経前症状（PMS）	胸の張りやイライラなどを感じることが多い	黄体ホルモンの影響がないため、症状が軽いか全くないことがある

基礎体温を数ヶ月記録し、グラフが二相性にならず平坦な状態が続いているようであれば、排卵障害の可能性を疑うべきです。早期に自身の体のリズムを知り、専門的な検査や治療が必要かどうかを判断するためにも、基礎体温の計測は非常に重要な手がかりとなります。

4. 誤解3 二人目だからすぐに妊娠できるはずだ

不妊治療でメンタルが心配な女性

「一人目を自然妊娠で出産しているから、二人目もすぐに授かるだろう」と考える方は少なくありません。しかし、実際には一人目は順調だったにもかかわらず、二人目をなかなか授からない「二人目不妊」に悩むカップルは増加傾向にあります。過去の妊娠・出産経験が、必ずしも次回の妊娠のしやすさを保証するものではないという事実は、不妊症について正しい知識を持つ上で非常に重要なポイントです。

4.1 二人目不妊が増加している背景と年齢の壁

二人目不妊の最大の要因として挙げられるのは、第一子の妊娠・出産から時間が経過することによる「加齢」の影響です。晩婚化が進む現代において、第一子を出産する年齢が高くなっているため、二人目を望む時期にはすでに卵巣機能や精子の質が低下し始めているケースが多く見られます。

一般的に、女性の妊孕性（妊娠する力）は35歳を過ぎると急激に低下するとされています。第一子を30代前半で出産し、育児が落ち着いてから数年後に二人目を考えた場合、医学的な妊娠適齢期の観点からは状況が大きく変化しています。生理が順調に来ていたとしても、加齢に伴う卵子の質の低下や染色体異常の増加は避けられず、これが妊娠率の低下や流産率の上昇に直結します。

4.2 一度出産していても不妊症になる理由

加齢以外にも、第一子の出産やその後の生活環境の変化が、新たな不妊の原因を作り出している場合があります。一度出産しているからといって、子宮や卵巣の状態が以前と同じであるとは限りません。

例えば、帝王切開の傷跡に血液が溜まる帝王切開瘢痕症候群や、出産後のホルモンバランスの乱れなどが着床を妨げる要因になることがあります。また、育児と仕事の両立による疲労やストレスは、自律神経やホルモン分泌に影響を与え、排卵障害を引き起こすこともあります。さらに、男性側も加齢や環境の変化により、精子の数や運動率が低下している可能性も否定できません。

二人目不妊の主な要因を整理すると以下のようになります。

分類	主な要因と影響
身体的要因（女性）	子宮内膜症の発症・悪化、子宮筋腫の増大、帝王切開後の癒着、卵管の閉塞など、第一子出産後に生じた婦人科系トラブル。
身体的要因（男性）	加齢による造精機能の低下、仕事のストレスや生活習慣病による精子の質の悪化。
環境的要因	第一子の育児による睡眠不足や疲労。育児に追われることによる夫婦生活（セックス）の減少（セックスレス）。

特に「夫婦生活の減少」は二人目不妊特有の大きな課題です。排卵日に合わせたタイミングをとることが、育児の忙しさや体力の限界により困難になるケースが多々あります。過去に出産経験があるという事実は、現在の生殖機能が正常であることを証明するものではないため、期間を決めて計画的に妊活を進める意識が必要です。

5. 誤解4 体外受精をすれば誰でも必ず妊娠できる

婦人科専門の女性医師

高度生殖医療である体外受精や顕微授精は、現代の不妊治療において非常に有効な手段です。しかし、ステップアップすれば「魔法のようにすぐに子どもができる」と考えるのは誤りです。体外受精であっても、1回の治療で妊娠・出産に至る確率は100％ではありません。

治療成績は女性の年齢や身体の状態、精子の質などに大きく左右されます。過度な期待は、結果が出なかった際の精神的な負担を大きくしてしまうため、日本産科婦人科学会などが公表している客観的なデータを正しく理解しておくことが大切です。

5.1 年齢別にみる生殖補助医療の妊娠率と生産率

不妊治療の成績を見る際、重要になるのが「妊娠率」と「生産率（出産率）」の違いです。妊娠反応が陽性になることと、無事に赤ちゃんを抱けるまで育つことはイコールではありません。

年齢が上がるにつれて、卵子の質の低下や染色体異常の割合が増加するため、妊娠率に対して生産率は低くなる傾向にあります。以下の表は、年齢階層ごとの治療成績の目安を整理したものです。

年齢	妊娠率（胚移植あたり）	生産率（出産に至る割合）
30歳	約40〜45％	約35〜40％
35歳	約35〜40％	約25〜30％
40歳	約25〜30％	約15〜18％
43歳以上	約10〜15％	約2〜5％

このデータからも分かる通り、35歳を過ぎると生産率は徐々に低下し、40歳を超えると急激に数字が下がります。体外受精を行えば年齢の壁を完全に越えられるわけではないという現実を、治療開始前に知っておく必要があります。

5.2 流産率と年齢の相関関係について正しいのはどれか

「不妊症について正しいのはどれか」という問いにおいて、避けて通れないのが流産のリスクです。体外受精でせっかく着床したとしても、残念ながら流産に至ってしまうケースは少なくありません。

流産の主な原因の多くは受精卵（胚）の染色体異常によるものであり、これは女性の加齢とともに自然発生的に増加します。母体に明らかな原因がなくても起こりうる現象です。

統計的には、35歳未満での流産率は10〜15％程度ですが、40歳以上になると30〜50％近くまで上昇します。つまり、年齢が高くなるほど妊娠しにくくなるだけでなく、妊娠継続も難しくなるというのが医学的に正しい認識です。

こうしたリスクを踏まえ、専門家との相談を通じて、自分たちの年齢や状況に合わせた治療計画を立てることが求められます。

6. 誤解5 不妊治療はすべて自費診療である

不妊治療に必要なお金

かつては「不妊治療＝高額な自費診療」というイメージが強く、経済的な理由で治療をあきらめるカップルも少なくありませんでした。しかし、制度の改正によりその常識は大きく変わっています。「不妊症について正しいのはどれか」という問いに対し、現在の費用負担の仕組みを正確に理解することは非常に重要です。

6.1 2022年4月から始まった不妊治療の保険適用

少子化対策の一環として、2022年4月から人工授精や体外受精などの基本治療が公的医療保険の適用対象となりました。これにより、窓口での支払いは原則3割負担（年齢や所得により異なる）へと軽減されています。

以前は特定不妊治療費助成事業という助成金制度が主でしたが、保険適用への移行に伴い、より多くの人が標準的な治療へアクセスしやすくなりました。また、ひと月の医療費負担が上限を超えた場合に払い戻しが受けられる高額療養費制度も利用可能になった点は、家計にとって大きなメリットと言えます。

6.2 保険適用される治療と適用外の治療の違い

すべての治療が無条件で保険適用になるわけではありません。保険が適用されるのは、有効性と安全性が確立された標準的な治療法に限られます。一方で、新しい技術や特殊な薬剤を使用する場合は、保険適用外（自費診療）や先進医療として扱われます。

治療内容ごとの区分を整理すると以下のようになります。

区分	主な治療内容	費用負担の考え方
保険診療	タイミング法、人工授精、採卵、体外受精・顕微授精（標準的なもの）、胚移植	原則3割負担。高額療養費制度の対象。
先進医療	タイムラプス撮像法、子宮内膜スクラッチ、PICSIなど（厚生労働省が定めたもの）	保険診療と併用が可能（混合診療）。先進医療部分は全額自己負担だが、基本治療部分は保険適用となる。
自費診療	着床前診断（PGT-A）の一部、第三者からの精子・卵子提供など、国内で未承認の薬剤使用	全額自己負担。保険診療との併用は原則不可（併用すると全額自費となる）。

6.2.1 保険適用における年齢制限と回数制限

不妊治療の保険適用において、もっとも誤解が生じやすいのが「年齢と回数の制限」です。無制限に適用されるわけではなく、治療開始時点の女性の年齢によって明確なルールが設けられています。

体外受精・顕微授精などの生殖補助医療における制限は以下の通りです。

治療開始時の年齢が40歳未満の場合：子ども1人につき通算6回まで
治療開始時の年齢が40歳以上43歳未満の場合：子ども1人につき通算3回まで

43歳以上で治療を開始する場合は、保険適用の対象外となり全額自費診療となります。また、この回数制限は「胚移植の回数」でカウントされます。正しい知識を持ってライフプランを立てることが、納得のいく治療選択につながります。

7. まとめ：不妊症についての正しい知識と早期対応の重要性

本記事では、「不妊症について正しいのはどれか」という疑問に対し、世間で抱かれがちな誤解と医学的な真実を対比させて解説してきました。最後に、改めて理解しておくべき重要なポイントを整理します。

まず、不妊の原因は女性側だけにあるという認識は誤りです。WHO（世界保健機関）の調査などが示す通り、不妊の原因の約半数は男性側にも関与しており、夫婦やパートナーが揃って検査を受けることが解決への第一歩となります。また、月経が毎月あっても排卵していない「無排卵月経」のケースがあるため、基礎体温の記録などで自身の体調を正しく把握することが大切です。

さらに、「一度出産していれば次はすぐに妊娠できる」「体外受精などの高度生殖医療を行えば必ず妊娠できる」といった考えも、加齢による妊孕性（妊娠する力）の低下や流産率の上昇といった現実を見落としがちです。医療技術は進歩していますが、年齢は治療成績に大きく影響するため、過度な楽観視は禁物です。

費用面に関しては、2022年4月から不妊治療の保険適用が大幅に拡大されました。以前はすべて自費診療というイメージが強かった治療も、現在では一般不妊治療から体外受精・顕微授精まで、要件を満たせば保険診療として受けられるようになり、経済的な負担は軽減されています。

日本産科婦人科学会では、避妊をせずに性交渉を行っても1年以上妊娠しない場合を不妊症と定義しています。しかし、加齢とともに妊娠率は低下するため、特に女性の年齢が高い場合は1年を待たずに早めに専門の医療機関を受診することが推奨されます。正しい知識を持ち、パートナーと協力して早期に行動を起こすことこそが、不妊症への向き合い方として最も適切であると言えるでしょう。

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【この記事を書いた人】

矢野泰宏（やのやすひろ）

鍼灸師／不妊鍼灸専門家

和歌山・矢野鍼灸整骨院院長

妊活に悩む女性のための鍼灸を10年以上提供。病院と併用しながら、東洋医学的アプローチで妊娠を目指すサポートを行っています。